【エンジニア向け】外資系メーカーの研究・開発職のためのキャリア設計
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【体験談】外資系企業でのリストラの実態｜今からできる対処方法
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Profile
外資系メーカーでエンジニアとして勤務しているYukachiです
日本生まれ、日本育ちながら、現在では10か国以上の同僚・取引先と英語でやり取りしながらお仕事をしています
上司から「明日から来なくていいよ。今日のうちに荷物まとめて。」と言われて、段ボールに荷物を詰めてオフィスから去るビジネスパーソン…。
そんな場面を海外ドラマではよく観たりしますが、実際にそのようなことが外資系企業で起こりえるのでしょうか。
外資系って何となく実力主義で、成果を出さないとすぐにクビになるイメージがあるよ…。でも実際のところどんな感じなんだろ…。
もちろん外資系企業の中でも色々違いはあると思うけど、外資系メーカーに勤めているYukachiは何度も大規模リストラに遭遇しているよ（幸い私は対象ではなかったけど…）
外資系に勤める場合は、リストラのリスクをある程度想定しておいた方がいいでしょう。
この記事では、Yukachiが経験した大規模リストラの実体験を交えながら、実際にどのような対策がとれるのかを紹介していきます。
こんな方に参考になる記事です
- 外資系企業に転職を考えていて、リストラの実態が気になっている人
- すでに外資系企業に勤めていて、リストラに対して不安感を抱いている人
- 日系企業に勤務しているけど、リストラへの対処方法について知りたい人
最近は日系企業でも大規模リストラが起きているよね。終身雇用制が崩壊しつつある今、これはみんなにとって関わりのあるトピックだよ
外資系メーカーの実態について興味がある人はこの記事もおすすめだぞ！
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Contents
【体験談】外資系企業でのリストラの実態とは？
外資系企業で行われるリストラは実際にはどのようなものなのでしょうか。
ここでは、Yukachiが勤める外資系メーカーで実際に起きた大規模リストラの体験談をもとに実情を紹介していきます。
これはあくまで実例の１つとして捉えてもらえればと思います。
ちなみにYukachiが勤めている外資系メーカーはこんな感じの会社です。
- アメリカに本社がある外資系メーカー
- 世界60か国以上に現地法人があり、世界で約9万人以上の従業員数のグローバル企業
【実情①】大規模リストラの連絡は突然１通のメールで通知される
外資系あるあるですが、会社からの重要なアナウンスは、1通のメールでさらっと通知されることが多いです。
しかも英文で書かれたメールだからうっかり読み飛ばしちゃうこともしばしば…。
Yukachiが経験した大規模リストラのケースも朝メールチェックしているときに、「〇〇事業部をシャットダウン（閉鎖）することが決定されました。」という衝撃的な内容のメールが届きました。
マネージャー陣は事前に知っていたのかなと思って聞いてみると、マネージャー陣も寝耳に水という状況でした。本当にこのメール１通で全員が初めて知るという感じでした。
そのため、ある日突然大規模リストラが行われることを知るというのが実情なのです。
ちなみにYukachiが経験した大規模リストラは日本法人に対して行われたもので、約100人規模の人がリストラ対象となるものでした。
さすがにこの規模のリストラは日本法人で行われることは稀だったので衝撃的だったよ…（Yukachiは幸い対象外でした）。
【実情②】早期退職プログラムと強制的にポジションがなくなるリストラの２パターンがある
会社が従業員数を減らそうとするときに行われるやり方として、リストラの他に早期退職プログラムというものがあります。
早期退職プログラム
早期退職プログラムとは主に50代など定年退職に近い年代の方向けに、定年前の早期に退職を希望する社員を募集するプログラムです。
大抵は、早期退職希望者に特別退職金といったかたちで多めの退職金が用意されるケースが多いです。
これは会社が特定の人をリストラさせるのはなく、早期退職の希望者を募るかたちになるので、会社と従業員間でのトラブルが少なく、比較的円満に従業員数を減らすことができるやり方になります。
そのため、会社が従業員数を減らそうとしたとき、第一段階として早期退職プログラムが行われるケースが多いです。
強制的にポジションがなくなるリストラ
早期退職プログラムだけで、会社が予定していた従業員削減数に到達できればいいのですが、達成できないケースも多々あります。
そうなった場合はリストラが実施されます。
つまり、会社側が強制的に特定のポジションを無くすのです。
ポジションがなくなる＝その会社で今の仕事を継続することができなくなるということだよ
リストラの対象となった人は、そのまま会社を去るか社内で別のポジションを探すしかないのです。
リストラ対象になった場合のとれる選択肢については後ほど詳しく解説するよ
また、早期退職プログラムとの大きな違いは、対象となる年代です。
早期退職プログラムでは定年退職に近い年代が対象にケースが多いですが、このリストラについてはリストラ対象のポジションに就いている従業員全員が対象になるので、若い年代の人でもリストラになるケースがあります。
Yukachiの会社であった大規模リストラでは、20代の社員もリストラ対象になっていたよ
【実情③】自分の成果や実力に関わらずリストラ対象になってしまうケースも多い
外資系のよくあるイメージとして、「実力主義で成果を出さないとクビを切られる」というのがあると思います。
業界によってはこれに近い環境の会社もあると思いますが、程度は同じ外資系であっても業界や会社によって異なります。
Yukachiが勤める外資系メーカーの場合は、成果が出ないと即クビということはほとんどないよ
逆にリストラが行われる際に、その対象者の選定に個人の成果・実力があまり加味されないケースが多々あります。
大規模リストラを行う際に、業績や成長が芳しくない事業そのものの撤退や工場などを丸ごとシャットダウン（閉鎖）することがよくあります。
その場合、対象となった事業部や工場に属している社員は、その人個人の成果や実力に関係なくリストラの対象になってしまうのです。
そのため、外資系に勤める以上は「誰しもが」リストラに遭う可能性を頭に入れておく必要があるのです。
個人の実力があまり見られていないのは悲しいな…
実は個人の実力が全く無意味ということもないんだよ。実力がある人は社内にある他のポジションに移りやすくなるメリットもあるんだ。これについてはこのあと解説するよ。
リストラ対象になったときは退職しないといけないのか？
それではリストラの対象になってしまった場合、リストラ＝即クビになってしまうのでしょうか？
日本の法律では会社が従業員を強制的に退職させることは難しい
日本には労働契約法というものがあり、簡単には従業員を解雇できないように定められています。
労働契約法16条
解雇には「客観的に合理的な理由」と「社会的に相当」であることが必要。これを欠く解雇は無効。
この法律によって、以下に挙げるような余程の理由がなければ、会社都合で一方的に従業員を解雇することはできないのです。
＜解雇が認められる場合の例＞
- 会社側が何度も指導したのにも関わらず、従業員が長期間にわたって無断欠勤
- 従業員が犯罪を犯し、刑務所に収監された
- 従業員が会社の機密情報を競合他社に漏洩させた
経営悪化などでやむを得ず人員整理を行う場合については、以下４つすべてを満たす必要があり厳しい条件が会社に課せられているのです。
＜「整理解雇」の４条件＞
- 人員削減の必要性（本当に経営が苦しいか）
- 解雇回避努力義務（配置転換・希望退職など他の方法を試したか）
- 人選の合理性（辞めさせる人の基準が公平か）
- 手続きの妥当性（労働組合・本人に説明・協議したか）
このように日本では法律で労働者が守られている環境のため、会社都合で一方的に従業員を解雇することはできないのです。
日本で行われるリストラは実際には「退職勧告」
外資系企業とは言えども、日本法人については当然日本の法律が適用されます。
それでは、外資系企業のリストラというのはどうやって行われているのでしょうか。
実は、リストラ＝即クビにする ということではなく、多くの場合は「退職勧告」という方法がとられます。
会社はあくまで退職を勧めるだけで、強制することはできません。
会社の退職勧告に応じるかは、あくまで従業員次第ということです。
ただ、それだと退職に応じる社員ってほとんどいないんじゃないのかな？
そうだよね。そこで登場するのが「特別退職金プログラム」だよ！
特別退職金プログラムが設けられることも多い
特別退職金プログラムというのは、通常の退職金に更に金額を上乗せした退職金になります。
退職に応じる場合、従業員は通常よりも高い金額の退職金を受け取ることができるのです。
会社から提示された特別退職金プログラムが魅力的だった場合、従業員は会社と退職合意書を締結し、退職する流れになります。
退職金のほかに、退職まで一定の猶予期間が設けられる場合もあります。
Yukachiの会社ではリストラ通知から約3か月間の猶予期間が設けられて、その期間に別のポジションを探すか転職活動をするかという感じだったよ
リストラ対象になったときにとれる選択肢
では、実際にリストラの対象になってしまった場合、どのような選択肢をとることができるのでしょうか。
リストラの対象者がとれる選択肢は大きく以下の３つになります。
- 社内の別のポジションを探す＝退職しないケース
- 社外で新たなポジションを探す＝退職するケース
- そのままリタイヤする＝退職するケース
社内の別のポジションを探す=退職しないケース
リストラの対象になった場合で、退職しないケースがあることに驚く方もいるかもしれませんが、実際に私の会社でもこのケースでそのまま会社に残っている人を何人も見ています。
これは外資系企業特有の人事制度に関係します。
日系企業の多くでは、人事権をもっているのは人事部であることが多いと思います。
しかし、外資系企業の多くは各事業部や部門のマネージャーが人事権をもつことが多いです。つまり、会社全体で人事の管理をするのではなく、事業部や部門ごとで人事管理がなされているのです。
これによって何が起きるかというと、事業部Aでは売上などの関係から従業員数を減らしたい状況なのに対して、事業部Bではビジネスが好調で人を増やしたいなんていう状況が同時に発生したりします。
そうすると、リストラの対象になった事業部Aの従業員が、事業部Bでのポジションに申し込んで新たなポジションを獲得することがあるのです。
この新しいポジションを獲得するのに、これまでしっかりと成果や実績を残してきた人の方が有利なのは容易に想像つくよね。だから、そういう意味で普段から成果を出していくのは重要なんだ。
あと、成果だけじゃなくて、社内での人脈形成もすごい重要だよ。（場合によっては根回しみたいなことも行われていたりするよ）
外資系でも根回しみたいなことあるんだ…!
自らが積極的に空いているポジションを探すことも多いですが、場合によっては会社から空いているポジションを提示されることがあります。
特に日本の法律ではリストラ対象になっても本人が退職を希望しなければ、辞めさせることはできません。
このようなケースでは、会社側が別のポジションを提示することがあります。
ただ、自分の希望するポジションになる保証はないから、自分が希望するキャリアパスがある人はやっぱり自分で探していくことをおススメするよ
社外で新たなポジションを探す=退職するケース
幸運にも社内で新たなポジションを獲得できるケースもありますが、以下のような場面ではうまくいかないケースも多いです。
- リストラにあったタイミングで、どの事業部も新しい人の採用をしていなかった
- リストラ対象者が多く、空いているポジションの数を上回ってしまった
- 空いているポジションはあったが、自分の希望するポジションではなかった
このような状況の中でキャリアを続ける場合、「転職する」「起業・独立する」の２つがメインとなる選択肢になります。
転職する
多くの人がこの選択肢をとることになります。場合によっては、リストラ宣告を受けてから一定の期間、退職まで猶予期間をもらえることがあるので、その間に転職活動をすることが多いです。
しかし、何も準備をせずにいきなり転職活動をすると、焦る気持ちも相まってうまくいかないこともあるので、普段からアンテナを張って準備することが重要になります。
具体的な準備方法についてはこのあと詳しく解説します。
独立・起業する
もともと将来独立や起業を考えていた人は、リストラをきっかけに起業に踏み切る人もいます。
実際に私の先輩もこの道を進みました（その人も将来起業を考えていた人でした）。
独立や起業を考えていた人はこの選択肢もオプションの一つになります。
自分で希望して退職するよりも、特別退職金プログラムを受け取れるからむしろラッキーという人もいるよ
そのままリタイヤする＝退職するケース
リストラをきっかけに早期にリタイヤするケースもあります。
特に定年退職に近いタイミングでリストラにあった場合は、そのままリタイヤすることも少なくありません。
リストラとは違うけど、早期退職プログラムに希望する人はこのケースが多いイメージ
日系企業でも同じリスクがある
これまで外資系企業での実情をご紹介していきましたが、日系企業も対岸の火事ではありません。
大手日系企業においても、ここ近年早期・希望退職者の募集が盛んに行われ、人員削減に踏み切る企業が少なくありません。
2025年では、パナソニック、日産、三菱電機など名立たる企業が早期・希望退職を募集しています。
終身雇用制が崩壊しつつある現代で、40年、場合によっては50年以上の長い期間を生き抜く上では、誰しもがキャリア形成の危機を経験する可能性があるといえます。
突然のリストラのリスクに対して今からできること
外資系企業ではやはり日系企業と比べて、リストラにあう可能性は高いといえます。
一方で、日本では法律により労働者を会社都合で辞めさせるのはかなり困難なため、仮にリストラにあっても仕事がすぐなくなるケースは少ないでしょう。
しかし、日本の労働者は法律で守られているとはいえ、リストラ対象になると自分が希望するポジションで働けなくリスクがあります。
外資系企業で働く場合には、リストラのリスクに対して備えておくことが重要です。
とは言っても、個人レベルでできることなんてあるの？
もちろんリストラにあわないようにするのは難しいけど、リストラにあっても自分のキャリアを守る準備は十分にできるよ！
「明日リストラされてもおかしくない」という心構えをもつ
まず大事なのは、「明日リストラされてもおかしくない」という心構えを日頃からもつことです。
ネガティブな心構えにみえますが、このような意識をもつことで、自分のキャリアに関して考えるきっかけになったり、情報収集のためのアンテナが自然と張られるようになります。
日々仕事をしていると、5年後・10年後も今日と変わらず今の仕事があることが当たり前という気持ちになります。
しかし、前述した通り外資系企業でのリストラは突然起こります。
リストラだけでなく、突然の大きな組織変更によって急に事業部の方針が変わったり、上司が変わったりなんていうことは比較的頻繁に起きます。
そうなると、今までの仕事の進め方が変わったり、メンバーが変わったりという変化が急に起きます。
この変化が自分にとって許容できるものであればいいですが、それが居心地悪いのであれば、社内の別のポジションを探したり、転職など社外のポジションに移りたくなったりします。
そんなとき、日頃から社内の別のポジションや、社外でのキャリアについてアンテナを張っておけば、いざというときにすぐに動けるようになるのです。
逆にリストラなど会社の変化があってから、慌てて社外に目を向けてしまうと、焦りから誤った選択をしてしまうリスクが高まります。
会社の都合に振り回されないためにも、自分のキャリアについてどのような選択肢があるのかを日頃から考えておくことが重要なのです。
日頃から色々なキャリアの可能性を考えておくことが大事っていうのは分かったんだけど、具体的に何をすればいいかよくわからないよ
そんな人はまずは以下の３つを意識してみて！
今後のキャリアの可能性について考えるときにやるべきこと３つ
- これまでの仕事・キャリアの棚卸を定期的にする
- 中長期的なキャリアの方向性について考える
- 信頼して相談できる転職エージェントを探しておく
それぞれについてこれから詳しく解説していきます。
これまでの仕事・キャリアの棚卸を定期的にする
まず今後のキャリアについて考えるときには、これまでの自分（過去）から振り返ってみると考えやすいです。
社会人になってから自分が取り組んできた仕事内容について、社会人1年目から順に書き出していくのです。場合によっては、大学時代や高校時代に取り組んだこと、得意だったこと、好きだったことも書き出してみましょう。
書き出されたこれまでの経験から、自分が身に付けたスキルや強みについて整理し、今の自分が持っているものを見える化します。
できる方は職務経歴書の形式に落とし込んで一度書いてみることで、いざというときの転職活動に役立ちます。
まずは過去を振り返って、今の自分はどんな状態なのかを整理してみよう
ポイントはこれを定期的に実施するということです。例えば、年に1回などのペースで、年末や年度末にその１年間を振り返って、アップデートしていくことで、定期的に振り返る習慣がついておすすめです。
中長期的なキャリアの方向性について考える
次は、将来（未来）について考えてみましょう。
ここでのポイントは「短期的な未来」ではなく、「中長期的な未来」について考えることです。
1, 2年先のプランや目標は、仕事の中でも年度目標を立てたりとかで考える機会が比較的あると思いますが、5年後、10年後、自分はなにをしていたいのかを考えることは日々の忙しい毎日の中ではなかなかきっかけがないと思います。
しかし、キャリアを考える上ではこの中長期的な視点は必要不可欠です。なぜなら、キャリア形成そのものが1, 2年の時間軸ではなく、5年, 10年の時間軸で築かれていくものだからです。
少し先の将来に自分がどうしていきたいのかがはっきりすると、あとは逆算をしていって、じゃあ次はこんなポジションにつきたいとか、こんなスキルを身に付けたいということが明確になっていきます。
逆に目指すべき場所が分からないと、どっちに歩いていいのか分からなくなってしまいます。
しかし、将来の目標を立てるというのはなかなかすぐにできるものではありません。だからこそ、リストラなどの周りの変化が起きる前に日頃から考えを巡らせておくことが重要なのです。
すぐに完璧な答えを出す必要はないよ。大事なのは日頃から考えておくことが大切なんだよ！
とは言っても、やっぱり将来のことって何から考えればいいのかよく分からないよ～！
そんな人におすすめの書籍をいくつか紹介するね！
【おすすめ書籍①】キャリアづくりの教科書
キャリアの様々なフェーズにいる人すべてに対応した、キャリア形成を体系的に解説された書籍になります。
新卒のキャリア選択、中堅社員が今後とれる選択肢（社内にとどまる、転職、起業、独立、複業）、そしてマネージャーポジションまで、キャリア形成で迷うターニングポイントごとに詳しく解説されています。
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【おすすめ書籍②】LIFE SHIFT 100年時代の人生戦略
これは言わずと知れた名著ですね。
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【おすすめ書籍③】スタンフォード式人生デザイン講座 仕事篇
スタンフォード大学の人気講座「Life Design」をベースに、よりよく働くために、今の自分が取り組める実践的なアドバイスがつまった書籍になります。
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信頼して相談できる転職エージェントを探しておく
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そのなときに役に立つのは、転職エージェントサービスになります。
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その新たな視点をもとに再考することで、さらに自分のキャリア像の解像度を上げることができます。
ただ、１点気を付けなければならないのは、転職エージェントには色々な方がいるということです。ストレートに言えば、ピンキリということです。
素晴らしい転職エージェントに出会えると、真摯に相談内容に向き合ってくれ、自分に合った提案をしてくれます。時には社内にとどまることをおススメしてくれることもあります。
できる転職エージェントは、信頼関係を築き中長期的なお付き合いをすることで、その人の転職のタイミングで自分を頼ってくれることを知っています。また、信頼関係を築ければ、その人の友人や同僚にも紹介することでビジネスチャンスが生まれることを知っています。
しかし、目の前の成果を重視し、ひたすら転職をごり押しし、自分の希望とは全くことなる求人情報ばかりを紹介する人もいます。
そのため、重要なのは、自分に合った信頼できる転職エージェントを見つけておくことです。
いざ転職が必要になったタイミングで探し始めると、なかなか良いエージェントが見つからず転職に失敗してしまうなんてことがあります。
なので、まだ具体的に転職は考えていないというタイミングから、信頼できる転職エージェントを探しておくことが重要なのです。
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まとめ：日頃から備えておくことで、いざというときに適切な行動・判断ができる！
外資系企業でのリストラの実態の紹介から、そんなリスクに対して今からできる対策方法について具体的に解説していきました。
リストラと聞くととてもネガティブな言葉で、出来れば避けたいものではありますが、自分ではコントロールできないものでもあります。
しかし、それに対して悲観する必要はなく、しっかり日頃から備えておけば、必要以上に怖がるものではないのです。
むしろ、自分のキャリアや人生を考えるきっかけをくれるチャンスと捉えることもできます。
人生100年時代を生きる私たち全員が、リストラだけでなく、あらゆる予期せぬ事態にあうリスクを抱えています。
それに対して自分たちが出来ることは備えることだけです。自分がコントロールできる範囲の中で、しっかり備えている人たちが、この荒波を乗り越えて人生をハッピーに過ごせるのだと私は考えています。
この記事が自分のキャリアについて考え直すきっかけになったのなら、とても嬉しいです！
最後まで読んでいただきありがとうございました！
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