外資系で突然リストラを告げられたら？現役社員が教えるその後の対処法と次のキャリア

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ある朝、上司やHRから突然呼び出される。部屋に入ると、静かな声でリストラの対象となったことを告げられる。

外資系メーカーに勤務している私は、これまで何人もの同僚がこの経験をする場面を見てきました。

ゆーじ

そんなこと実際にあるんだね…!! 急にリストラになったら頭が真っ白になっちゃうよ！！

Yukachi

残念ながら外資系では実際にあり得る話なんだよ…。

この記事では、外資系でリストラを突然告げられた場合に、冷静に取るべき行動を現役社員の視点からまとめます。さらに、私自身が外資系メーカーで経験してきた「大規模リストラが起きる前の会社の動き」についても解説します。

外資系リストラの実態（なぜ起きるのか・リストラ対象になる理由など）は、こちらの記事で詳しく解説しています。

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Yukachi

外資系エンジニア/ビジネス英語Udemy講師

Profile

外資系メーカーでエンジニアとして勤務しているYukachiです。 日本生まれ、日本育ちながら、現在では10か国以上の同僚・取引先と英語でやり取りしながらお仕事をしています。 プライベートでは一児の母でもあるワーママです。

まず知っておくこと：外資系でも日本の法律が適用される

記事の本題に入る前に、一つ重要なことをお伝えします。

外資系企業であっても、日本で働く社員には日本の労働法が適用されます。

「外資系だから即クビにできる」というのは誤解です。日本では、解雇には「客観的に合理的な理由」と「社会的に相当」であることが必要で、これを欠く解雇は無効とされています（労働契約法第16条）。

これを知っているかどうかで、リストラ後の交渉結果が大きく変わります。

Yukachi

海外と違って日本では労働者の雇用は法律で守られているよ。だからまずは焦らず、冷静に次のアクションを考えよう

【実体験】大規模リストラが発生する可能性がある会社の動き3つ

リストラは「突然」起きるように感じますが、会社全体を見渡すと事前にいくつかのシグナルが出ていることがあります。私が外資系メーカーで経験してきた中で、大規模リストラの前に見られた動きを3つ紹介します。

サイン① トップマネジメントが変わる

CEOや事業部のトップなど、上位のマネジメント層が変わると、会社の方針や組織体制が大きく変わる可能性があります。

新しいトップが就任すると、自分の色を出すために組織を再編したり、前体制で進んでいたプロジェクトを見直したりすることがあります。その結果として人員削減が伴うケースも少なくありません。

トップマネジメントの交代があったときは、会社の動向をいつも以上に注意深く見ておくことをおすすめします。

サイン② 会社の株価が低下傾向にある

上場企業の場合、会社の株価が継続的に低下している局面では、業績立て直しのための大規模リストラが行われることがあります。

株主からの圧力を受けて「コスト削減」「人員適正化」という名目で、グローバル規模のリストラが発表されるケースです。私の会社でも、株価低迷が続いた時期の後に大規模リストラのアナウンスがあったことがありました。

自分が勤める会社の株価の動向は、定期的にチェックしておく習慣をつけておくと良いと思います。

Yukachi

日本よりも海外の企業の方が株主からの反応を気にしているように感じるよ。だから、トップマネージメントは自社の株価の変動をすごく気にしているんだ。

サイン③ 一時的なプロジェクトのメンバーに加わる

外資系では、特定のプロジェクトのために一時的にメンバーが集められることがあります。このような場合、プロジェクトが終了したときにメンバー全員のポジションがなくなる可能性があります。

プロジェクトベースのポジションに就く際は、プロジェクト終了後の自分のポジションについて事前に確認しておくことが重要です。「プロジェクトが終わったら別のポジションに移れるのか」「それともポジション自体がなくなるのか」を、上司やHRに確認しておきましょう。

リストラを告げられた直後にやること・やってはいけないこと

❌ その場でサインしてはいけない

リストラを告げられる場では、多くの場合、退職合意書へのサインを求められます。

その場でサインすることだけは絶対に避けてください。

頭が真っ白な状態でサインしてしまうと、後から条件の交渉が非常に難しくなります。「持ち帰って検討します」と伝えて、書類を持ち帰る権利があります。

❌ 感情的な言動は避ける

突然のことで動揺するのは当然です。ただし、その場で感情的になったり、会社への不満をぶつけることは後の交渉で不利になる可能性があります。冷静さを保つことが大切です。

✅ 告げられた内容をメモする

面談の場でリストラを告げられたら、以下の内容をできる限りメモしておきましょう。

• リストラの理由（どのように説明されたか）
• 提示された退職日
• 提示されたパッケージ（退職金）の金額・条件
• 回答期限

これらは後の交渉や、万が一法的手段を検討する場合の証拠になります。

✅ 「なぜ自分が対象なのか」を確認する

その場で落ち着いて確認できそうであれば、以下を聞いておくと良いです。

• なぜ自分がリストラの対象に選ばれたのか
• 会社全体・グローバルで何人規模のリストラなのか
• リストラ回避のためにどのような努力をしたのか

明確な回答が得られない場合も多いですが、聞くこと自体は社員として当然の権利です。

退職勧奨に応じる前に確認すべきこと

確認①：パッケージ（退職金）は交渉できる

外資系のリストラでは、通常の退職金に加えて「パッケージ」と呼ばれる特別退職金が提示されることが多いです。

一般的なパッケージの相場は賃金の3ヶ月〜18ヶ月分程度といわれています。ただし、この金額は交渉によって変わる余地があります。

最初に提示された金額がそのまま最終条件とは限りません。すぐに応じるのではなく、一度持ち帰って冷静に検討することをおすすめします。

確認②：労働組合があれば必ず相談する

外資系には労働組合がないケースも多いですが、もし会社に労働組合がある場合は、リストラを告げられた直後に必ず相談することをおすすめします。

労働組合はリストラの交渉において、個人では難しい会社への働きかけをしてくれる強力な味方になります。パッケージの増額交渉や、リストラの手続きが適正かどうかの確認など、個人で対応するよりも有利な結果を引き出せる可能性があります。

まず自分の会社に労働組合があるかどうかを確認し、ある場合は早めに連絡を取ってみましょう。

確認③：リストラが違法である可能性を知っておく

外資系であっても、日本の解雇規制は適用されます。特に整理解雇（リストラ）が有効とされるためには、以下の4つの要素が厳格に求められます。

• 人員削減の経営上の必要性
• 解雇回避努力（配置転換・希望退職者募集など）
• 人選の合理性
• 手続の相当性

これらが満たされない場合、リストラは違法となる可能性があります。納得のいかないリストラであれば、弁護士への相談も一つの選択肢です。

リストラ後のキャリアの選択肢

リストラ後の選択肢は大きく3つあります。

選択肢①：社内の別ポジションを探す（退職しないケース）

リストラ＝即退職ではありません。外資系メーカーの場合、世界各地に拠点があるため、自分が所属する部門のポジションがなくなっても、社内の別のポジションに移るという選択肢があります。実力がある人は特にこの可能性が高くなります。

社内公募の実態と、自分で動く重要性

社内でポジションを探す際、会社によっては「社内公募制度」がある場合があります。まずはこの社内公募の情報がないかを確認してみましょう。

ただし、実態として社内公募が正式に出される前にマネジメント間で根回しが行われているケースが多いです。つまり、公募が出た時点ですでに候補者が内定しているということもあります。

そのため、社内公募を待つだけでなく、公募が出る前から他部門のマネージャーに直接「ポジションがないか」を相談しに行くことが重要です。

また、HRは基本的にポジション探しを積極的にサポートしてくれないことが多いです。「HRに任せておけば何とかなる」という期待は持たず、自分で積極的に動いてポジションを探す必要があります。

私の会社でも、リストラの対象になりながら自分で他部門のマネージャーにアプローチして社内異動で残った同僚がいました。受け身でいるか、自分から動くかで結果が大きく変わります。

Yukachi

こういう事態に備える意味でも、他部門との良好な関係性構築は生き残っていくためにも重要だよ！

選択肢②：転職する（退職するケース）

多くの場合、最終的には転職活動に進むことになります。ここで重要なのがタイミングです。

パッケージを受け取った場合、退職後も一定期間の生活費が確保されます。ただし、転職活動は在職中（または退職直後）の方が採用市場での評価が高い傾向があります。時間的余裕があるうちに、早めに動くことをおすすめします。

外資系経験者の転職は強い

外資系メーカーでの経験、特に英語を使って仕事をしてきた経験は、転職市場で高く評価されます。「リストラされた」という事実より、「外資系でどんな成果を出してきたか」の方が評価に影響します。

選択肢③：そのままリタイヤする

年齢やライフステージによっては、パッケージを受け取ってそのままリタイヤするという選択肢もあります。

今すぐ動くべき理由

リストラを告げられた直後は動揺するのが当然です。ただし、外資系のリストラには回答期限が設けられることが多く、短い場合は1〜2週間というケースもあります。

冷静になれたら、できるだけ早く以下を並行して進めることをおすすめします。

1. 労働組合がある場合はすぐに相談する
2. パッケージの内容を精査する（必要であれば弁護士に相談）
3. 社内公募を確認し、他部門のマネージャーに直接アプローチする
4. 転職エージェントに登録して市場価値を把握する

特に④は、転職するかどうかに関わらず、自分の今の市場価値を知るという意味で早めに動くことが重要です。「転職活動を始めてみたら思ったより早く次が決まった」というケースは外資系経験者に多いです。

外資系経験者の転職に強いエージェント

外資系でのリストラ後の転職活動では、外資系・グローバル企業への転職に強いエージェントを選ぶことが重要です。外資系メーカーの求人は非公開のものも多く、エージェント経由でないと出会えないポジションも少なくありません。

また、エージェントを使うことで、自分の外資系での経験をどのように次の転職でアピールするか、面接対策も含めてサポートしてもらえます。

特に以下の2つは外資系メーカーへの転職実績が豊富で、外資系の非公開求人情報も多く持っています。

【おすすめ転職エージェント①】メイテックネクスト

メイテックネクストはエンジニアなどの技術職に特化した転職エージェントサービスです。

技術職に特化している分、業界の知識が豊富で適切なアドバイスを受けられるのがおすすめです。また、エージェント自身も半数がエンジニア出身のであることから、仕事内容に対する理解もあり、相談がしやすいのが特徴です。

また、職務経歴書の添削や面接対策などのサポートも手厚いので、エンジニアの方ではあればまずは登録しておきたいサービスです。

Yukachi

対象をエンジニアに特化している分、どのエージェントさんも知識が豊富で安心感がすごかったよ！

特に私のおすすめポイントは親身になってキャリアの相談に乗ってくれたことです。

一番衝撃的だったのは、自分の現職のことや今後のキャリアの希望を伝えたら、「今いる会社の待遇は業界全体から見てもとても良いので、このまま現職に留まることも選択肢の一つだと思います。」とアドバイスしてくれたことです。

転職エージェントは基本的に転職をしてもらうことで利益が発生するビジネスなので、このようなアドバイスをしてくれたのは、本当に私のキャリアのことを考えてのことだと思うので、信頼できるなと思いました。

Yukachi

キャリアについて親身に相談に乗ってくれたのが印象的でした！

【おすすめ転職エージェント②】JAC Recruitment

JAC Recruitmentはハイクラス転職に強い転職エージェントサービスになります。そのため、年収をアップしたい人や管理職などへのキャリアアップを転職で叶えたい人はまず登録することをおススメします。

年収が高い求人として外資系企業が多い傾向があることからも、JAC Recruitmentでは外資系企業の転職にも強いです。

また、非公開求人情報も多く取り扱いがあるため、外資系企業への転職を考えている人は登録して損はないでしょう。

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Yukachi

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まとめ：突然のリストラでも、冷静に動けば選択肢はある

外資系で突然リストラを告げられたときにやるべきことをまとめます。

リストラのサインを見逃さない

• トップマネジメントの交代・株価の低迷・一時的プロジェクトへの参加は要注意

告げられた直後にやること

• その場でサインしない。必ず持ち帰って検討する
• 告げられた内容（理由・条件・期限）をメモする

退職勧奨に応じる前に確認すること

• パッケージは交渉の余地がある
• 労働組合がある場合は必ず相談する
• 外資系でも日本の労働法が適用されることを把握しておく

社内で別ポジションを探す場合

• 社内公募を確認するが、公募前から他部門のマネージャーに直接アプローチする
• HRに頼らず自分で動く

転職活動

• 転職エージェントに早めに登録して市場価値を把握する

突然のことで頭が真っ白になるのは当然です。ただし、知識を持って冷静に動けば、次のキャリアへの道は必ず開けます。外資系に勤める以上、リストラは「誰にでも起きうること」です。いざというときのために、この記事の内容を頭に入れておいてもらえれば幸いです。

Yukachi

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Yukachi

外資系エンジニア/ビジネス英語Udemy講師

外資系メーカーでエンジニアとして勤務しているYukachiです。 日本生まれ、日本育ちながら、現在では10か国以上の同僚・取引先と英語でやり取りしながらお仕事をしています。 プライベートでは一児の母でもあるワーママです。